月刊下水道
ホームページ内検索
検索
定期刊行物・書籍のお申し込み お問い合わせ
Home ニューズスポット フォト・ギャラリー 下水道関連書籍 月刊下水道について 環境新聞について
バックナンバー
ゲスイダーズマガジン
定期購読のお申し込み
Adobe Readerダウンロード Adobe Reader
ダウンロード
PDFファイルの表示するにはフリーソフトAdobe Readerが必要です。
ご使用のコンピューターにインストールされていない場合は、Adobe社サイトよりダウンロードしてください。
インフォメーション 過去の記事一覧
下水道展'19横浜記念号「都市と緑と水環境の未来を拓くKNG下水道」を刊行
別冊『月刊下水道データ版2018』を刊行
増刊号『2019年最新下水道技術百選』を刊行
「ゲスイダーズマガジン」に「郷顔の世界」(郷顔句集)を掲載しました
中里卓治著『下水道の考えるヒント3』を刊行
最新号の内容
2020年1月号「ミレニアムからの20年 これからの20年」特集
 少子高齢化の進行や地方自治体における執行体制の脆弱化、自然災害の激甚化・高まる発生頻度――日本社会を取り巻く状況は近年、社会構造そして自然環境ともに大きく変化している。とりわけミレニアムからこの20年間はその動きが著しく、下水道分野においてもその変化に合わせてさまざまな取組みがなされてきた。2005年の「下水道ビジョン2100」策定に始まり、2015年には下水道事業の実効性をより高めるべく下水道法が改正された。さらに、時代にマッチした下水道事業の速やかな展開に向けて、「新下水道ビジョン加速戦略」が2017年に策定されるなどした。本特集では、西暦2000年からこの間の下水道の歩みを振り返りつつ、日本下水道の未来を展望する。
次号予告
2020年2月号「作業員の命を守る安全対策」特集
 909人――これは2018年に日本国内で労働災害により亡くなった人の数。前年比7.1%減で過去最少に抑えられたというが、“0人”が必然であることは言うまでもない。国や自治体等では、本人やその家族、関係者らに大きな不幸をもたらす労災の発生防止を図っているが、現実はなかなか厳しい。死亡事故こそ減少傾向にあるものの、休業4日以上の負傷者数は逆に増加傾向にあり、2018年には前年より5.7%多い12万7,329人が仕事中に負傷しているのが実情だ。下水道分野においては、2017年に死亡事故が多発したことから非常事態宣言が発令されたが、その後死亡事故が減少したことから、非常事態宣言は一旦解除されている。しかし油断は禁物。労働安全は、継続的な取組みそしてたゆまない意識向上の上にかろうじて成り立つもの。“もう大丈夫”“もう十分”はあり得ない。
 労働力不足のなかで高齢労働者そして外国人労働者の増加が見込まれるいま、改めて下水道の現場における安全対策を考える。
サイトマッププライバシーポリシー広告のお申し込み
環境新聞社
(株)環境新聞社ホームページに掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。
すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。
(c)Copyright2005 Kankyoshimbunsha,Co.,Ltd. All rights reserved.