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| 海上部分を含めても南北3,000㎞ほどの日本列島に張り巡らされた下水道管路は実に49万㎞。この国は管路でできている！ と言っても過言ではないレベル。だが、そのうち３万㎞はすでに標準耐用年数である50年を超え、10年後にはそうした老朽管路は全体の２割近い約９万㎞に、そして20 年後には約４割へと急速に増えていく見通しだ。我々の足元が危ぶまれている。こうしたなか埼玉県八潮市で発生した道路陥没事故は、これまで関係者間を越えて広がらなかった老朽管増加への危機感を、図らずも広く社会に知らしめることとなった。ただ現況では、管路資器材の脆弱さに事故原因を求めようとする雰囲気があることも確か。
そこで、確かな技術と素材で作られている日本の下水道管材に改めて光を当てるとともに、社会の強靱化をより高めるべく研究開発が進む管材開発の最前線を紹介する。 |
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日本列島は自然災害に見舞われない年はないが、なかでも水害はその頻度・規模ともに拡大傾向にある。
昨年７月下旬には山形県で24 時間降水量が400㎜に迫り、観測史上第１位の値を更新。９月に石川県能登地方で降った雨量は３時間で222㎜という最多記録を更新した。また８月に発生した台風10 号では大分県由布市で48 時間の間に603㎜もの雨が降ったが、「123 年に一度程度」とされたこの降水量は、2030年ごろには「63 年に一度程度」の確率になると予想されている――。
一方でこれまでにも内水被害への対策が進められ、かつて水害が頻発した場所において浸水被害を減らすことに成功している側面もある。今後さらに水害リスクが高まる以上、まちづくりの面でも水害対策の重要性は増すばかりだ。
そこで2025 年６月号では、脅威を増している水害に挑む下水道事業体をはじめとする、さまざまな取組みに焦点を当てる。内水被害防止に向けた取組みやその対策効果、将来をにらんだ計画などを探る。 |
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