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| 国内観測史上最大規模のマグニチュード9.0を記録した東北地方太平洋沖地震発生から７年が経った。その後も、熊本地震（2016年４月）や茨城県北部地震（2016年12月）、秋田県内陸南部地震（2017年９月）、島根県西部地震（2018年４月）など、大きな地震は日本各地で発生。さらに、首都直下型地震や南海トラフ地震など次なる大規模地震が近い将来に発生する可能性も示唆されている。今や大地震は忘れる間もなくやってくる時代であり、またこの先それを避けて通ることも恐らくできない。そうしたなか現在を生きる我々に課せられた責務は、過去の震災から得た教訓を生かし、未来に向けて地震対応力の強化を図っていくことだ。下水道界ではこれまでに経験した大地震から何を学び、どのように生かし、そしてその知見を未来に引き継いでいこうとしているのか──。災害時支援活動や支援を受けるなかで得た知見やBCP実施に向けた課題など、大地震を大震災にしないための、未来への教訓を取り上げる。 |
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| 下水道事業は汚水処理と浸水対策という二つの機能を柱に進められ、今や普及率は８割台に届こうとしている。整備地域が残り少なくなってきたこと等から下水道界では「建設から維持管理の時代へ」と言われるようになったが、未普及解消はもとより、都市部における老朽管対策や処理施設の統廃合など、建設に依る場面はまだまだ多い。特にトンネル工事については、災害対応としての処理施設のネットワーク化や耐震化、激甚化の途を辿る浸水被害の軽減に向けた雨水幹線の構築・増強など、その技術は多岐分野にわたり必要とされている。８月号では下水道トンネル技術にあらためて光を当て、浸水対策や地震対策、合流改善、海外展開など、用途ごとに繰り広げられる展開事例を紹介する。 |
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